ページの本文へ

Work Life Balance
ワーク・ライフ・バランス

Systems to Support Work-Life Balanceワーク・ライフ・バランスを
サポートする制度

当社では社員が意欲的に働き続け、仕事もプライベートも充実させることができるよう、働き方に関わるさまざまな制度・仕組みを整備し、ワーク・ライフ・バランス促進に取り組んでいます。休暇・勤務について、WLB(ワーク・ライフ・バランス)を促進するさまざまな取り組みを実施。一人ひとりがイキイキと働ける職場環境の実現をめざします。

休日・休暇

  • 計画的な有給休暇
    半年ごとに「連続2日以上の計画的な有給休暇」の取得を促進しています。土日を合わせると四連休を半年ごとに取ることも。また、GW・夏季・年末年始への組み合わせを推奨しているので、長期休暇にすることもできます。

    有給休暇取得平均日数(年間)18.1日(2021年度実績)
  • リフレッシュ休暇
    勤続年数に応じて5日付与される「リフレッシュ休暇」があります。責任者には取得状況のフォローアップメールを配信し、全員の取得を促進しています。
  • 出産に関わる休暇
    産前・産後8週間までの出産休暇に加え、通算3年の育児休暇を制度化。育児休暇は男性社員を含め30名以上が利用しています。復帰後も短時間勤務や必要に応じて在宅勤務を選択できるなど、幅広く出産・育児へのサポートを行っています。

    育児休暇取得率(2022年4月現在):
    100%(女性)
    13.2%(男性)
  • 出産・育児ほかワーク・ライフ・バランスをサポートする休暇
    妊娠通院休暇/出産休暇/育児休暇/社員配偶者出産休暇/子の看護休暇/不妊治療休暇/家族看護休暇/育児短時間勤務/通勤緩和勤務/社員介護休暇/介護短時間勤務/残業制限 など
  • 休日(週休二日制(土・日)、祝日)
    プライベートも充実の土日、祝日が休みです。
    年次有給休暇は24日使うことができ、年間休日127日(2023年度)と合わせて150日以上休みを取ることが可能です。

勤務時間

  • 時間外(残業)管理
    健康でイキイキと働ける環境をつくるため、さまざまな指標を用いて時間外管理を推進しています。

    月平均所定時間外労働時間:21.3時間(2021年度実績)
  • 一斉定時退勤日
    毎週水曜日と給与・賞与支給日の週末を、全員定時で帰宅する「一斉定時退勤日」として制度化し、メリハリのある職場環境づくりを推進しています。
  • 勤続に関する数値
    「平均勤続年数」:22.6年(2022年4月現在)
    「平均年齢」:45.3歳(2022年4月現在)
    3年以内離職率:2.38%(2022年4月現在)
  • フレックスタイム制度
    生産性の向上及び精神的なゆとりの創出を目的として各自が始業・終業時刻を決定することが可能です。

Work Style Reform働き方改革

業務効率化を進め、生産性の向上を図ることでWLB(ワーク・ライフ・バランス)の向上を実現していくことが「働き方改革」のあるべき姿とし、いろいろな取り組みを行っています。会社全体で残業時間の削減、休暇取得促進を実施しています。また、近年のRPAなどに見られる業務の機械化・整理も推進。業務効率向上によるさらなる働き方改革の推進に向け、さまざまな施策を実行しています。

  • 生産性向上への取り組み
    近年、ビジネスの現場で活用が進む「RPA」を全社で推進。定型業務の機械化を通じて業務効率向上、周辺業務の整理を推進しています。内容によっては従来よりも数十倍の工数削減を実現できる場合もあります。
  • 場所にとらわれない働き方推進
    社員全員にノートPCを配布し、離れた職場間でも効率的に打ち合わせをしたり、作業ができる環境を整備しています。2020年の新型コロナウイルスの拡大時には、速やかに全社員が原則在宅勤務の環境へ移行できました。現在も引き続き全社員が在宅勤務ができる環境を整備し、オフィス、お客様先など場所を問わず効率よく働ける環境が整っています。
  • 適正な労働時間の管理
    パソコンのON/OFFのログを客観的な労働時間として記録し、申告した労働時間との整合性の確認を行っています。
経済産業省の「健康経営優良法人」に認定
働き方改革へ向けた取組み、生活習慣病予防対策の推進、各種イベント実施によるコミュニケーション活性化の促進などにより、経済産業省と日本健康会議が認定する健康経営優良企業に認定されました。
健康経営優良法人について