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日立産業制御ソリューションズ

Hitachi

NEWSRELEASE

2012年1月13日

ネットTVに直接映像配信ができる
アクトビラ®対応「StreamGear®」を販売開始



 株式会社日立情報制御ソリューションズ(取締役社長:茅根 修、東京本社:東京都台東区秋葉原6番1号/以下、日立情報制御)は、 このたび大規模映像配信サーバ「StreamGear(ストリームギア)」に、アクトビラ対応(*1)のネットTV(*2)に直接映像配信ができる機能を追加し、1月13日から販売を開始します。

「StreamGear」による映像配信構成図
「StreamGear」による映像配信

 「StreamGear」はMPEG2(*3)、H.264(*4)、WMV(*5)などのデータ形式の映像コンテンツを同時に録画、配信できる映像配信サーバシステムです。
 これまで「StreamGear」は道路、ダム・河川、海岸・港湾などより得られる防犯・防災情報の配信、会議や講演会のライブ映像の配信、映像ライブラリ化(蓄積・配信)、VOD(ビデオオンデマンド)放送など、 大量のデータを扱うさまざまな場面で利用されてきました。

 一方、アクトビラ対応のネットTVへの映像配信に当たっては、MPEG2、H.264などのデータ形式をPCやデコーダ(*6)等の専用装置を用いてアクトビラ対応ネットTVの受信可能データ形式(デジタルテレビ研究会仕様)に変換する必要がありました。

 このたび、日立情報制御は映像配信システム「StreamGear」に、アクトビラ対応のネットTVへ直接映像配信ができる機能を追加しました。映像配信に従来必要であった機器が不要となり、パーソナル向けから大規模商用向けまで幅広く映像配信できるようになりました。
 今回の機能追加により、アクトビラ対応のネットTV毎に必要であったデータ変換用デコーダなどの映像配信機器が不要となることから、 システム価格を大幅に低減できることが可能で、「StreamGear」1台とアクトビラ対応のネットTV 30台の基本システムで、システム価格を従来比2/3に抑えることができます。

 今後も「StreamGear」を用いた映像配信システム開発の経験により得られたノウハウをもとに、お客様ニーズの再確認や課題の解決に努め、映像配信サーバの開発にとどまらず、 大型表示装置やKIOSK端末など電子看板による映像広告システムの製品提供を積極的に進めていきます。

*1
アクトビラとは、デジタルテレビを対象とした映像コンテンツ配信サービスなどを主に行っているポータルサイト、および、同ポータルサイトを運営している企業の名称です。
*2
アクトビラ対応ネットTVとは、MPEG2およびH.264形式の映像でデジタルテレビ研究会仕様に準拠したテレビです。
*3
MPEG2とは、動画像情報の圧縮符号化方式の標準規格です。
*4
H.264とは、動画像情報の圧縮符号化方式の標準規格で、MPEG-2に比べ、同程度の画質であれば約半分程度のデータ量で済むよう改良されています。
*5
WMV(Windows Media Video)とは、Microsoft社が開発した動画形式です。Windows標準のメディアプレーヤーである「Windows Media Player」が標準でサポートしています。
*6
デコーダとは、データの圧縮や暗号化など、符号化されたデータをもとのデータに変換する装置です。

「StreamGear」の特長

  1. PCやデコーダ等の専用装置を用いずアクトビラ対応TVへの映像配信が直接できます。
  2. MPEG2、H.264、WMV等の複数フォーマット映像を同時録画、同時配信することができます。
    放送業界で使用されるHD-MPEG2映像も同時録画・配信が可能です。
  3. 映像監視に重要なエンドレス録画が可能です。
    ストレージの追加により録画時間の拡張が可能です。
  4. 録画中の映像にもアクセスでき、同時に複数ユーザーが追いかけ再生(タイムシフト再生)できます。

販売目標

  • 今後2年間で30セット

製品の価格・出荷時期

名称 概要 価格(税込)(*) 出荷時期
StreamGear 映像配信システム 個別見積 2012年1月13日
(*)
保守費用は別途必要です。

お問い合わせ

本製品に関するお問い合わせは、「製品お問い合わせ」フォームをご利用ください。

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  • * StreamGearは株式会社日立産業制御ソリューションズの登録商標です。
  • * アクトビラは株式会社アクトビラの登録商標です。
  • * その他記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標または登録商標です。
  • * 本製品を輸出等される場合には、外国為替及び外国貿易法の規則ならびに米国の輸出管理規則など外国の輸出関連法規をご確認のうえ、必要な手続きをお取りください。
    なお、ご不明な場合は、当社担当営業にお問い合わせください。